総務省公募案件 「令和元年度における異システム間の周波数共用技術の高度化に関する研究開発」技術課題ア「空き周波数リソース探知技術」に提案が採択されました。

この度、日本電業工作株式会社(本社：東京都千代田区神田神保町1-14-1、代表取締役社長：瀬川純)は、総務省による「令和元年度における異システム間の周波数共用技術の高度化に関する研究開発」の技術課題ア「空き周波数リソース探知技術」に係る提案公募において、その提案が、国立大学法人電気通信大学、国立大学法人東京工業大学、国立大学法人信州大学、株式会社KDDI総合研究所の提案と共に、令和元年7月25日（2019年7月25日）に採択されました。

当社は、すでに通信キャリア向けに第5世代移動通信システム(5G)用アンテナの供給を開始しているところですが、さらに、本研究開発を通して、ミリ波帯導波管スロットアレーアンテナに関する技術を応用した高性能なミリ波帯電波センサーの研究開発を実施し、第5世代移動通信システム(5G)と既存の無線システムとの間で必須となる、高度な周波数共用技術の実現にも貢献して参ります。